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日本ネット経済新聞の「eコマース業界」カオスマップ2016に掲載

日本ネット経済新聞の「eコマース業界」カオスマップ2016に掲載 「大手企業向けに差別化するシステムも登場している。ダイアログは多機能型WMSをクラウドで提供。 EC事業者の環境に合わせたシステム対応の柔軟性を強みとしている」と掲載されております。 ECLab

2024-03-12T19:05:21+09:002016年 10月 24日 |

アクタス様・DHLサプライチェーン様の物流にW3SIRIUSが採用

アクタス様・DHLサプライチェーン様の物流にW3SIRIUSが採用 DHLサプライチェーンとダイアログは4月5日、家具の輸入販売を手掛けるアクタスと5年間の物流業務委託契約を締結したと発表した。 DHLサプライチェーンでは、日本国内における倉庫業務とEコマース業務を担い、新たな物流拠点として、同社の相模原ロジスティクスセンターが選ばれた。 また、B to CとB To Bの2種倉庫の統合物流管理が行えるとして、ダイアログのW3 SIRIUSがWMS(倉庫管理システム)として採用された。 アクタスは、国内における急速な事業拡大を支えるため、商品カテゴリー毎に物流拠点と配送網を整えていたが、分散型物流管理体制が大きな非効率を招くこととなり、コスト削減、カスタマーサービスの向上、物量変動時などの柔軟性の向上を実現するため、サプライチェーンの見直しが急務となっていた。 DHLサプライチェーンは、物流業務の最適化の一環として、アパレル、店舗向け雑貨、Eコマース向け雑貨とこれまで計3拠点に分散していた物流拠点を1か所に集約する。 相模原ロジスティクスセンターは、利便性の高い立地に在る、類似顧客を多数取り扱っているためにオペレーションチームの経験値が高い、需要変動時などにおいても柔軟な対応が可能という3つの観点から、選定となった。 店舗向けとEコマース向け商品の在庫を1か所に集約し、一元管理することで、横持ち配送コストの削減、リードタイムの短縮(商品アイテムにより最低1日~最大3日)、Eコマースにおける取扱商品数を拡大することが可能となり、2020年に向けてオムニチャネル化の推進を掲げるアクタスにとって強みとなる。 アクタスの西弘信取締役は、「商品の輸入販売を手掛ける当社にとって、最適なサプライチェーンの有無が事業成長を左右する極めて重要な要素のひとつ。直営店を始めとして、卸売ディーラー、法人営業、Eコマース という4つのビジネスチャネルがあるが、2020年までに直営店40店舗、年商200億円達成という目標を掲げている。このため、事業拡大を支えるサプライチェーンの構築を模索していた。DHLサプライチェーンは経験や実績、そこから伺える品質の高さ、長期・短期的な物流改革案を提案していただけたことに魅力を感じた。DHLサプライチェーンとともにサプライチェーンの全体最適を図り、お客様へより多くの商品をもって『上質で丁寧な暮らし』を提案します」と述べている。 DHLサプライチェーンのギャビン マードック社長は、「当社は、国内においてアパレルや雑貨などのメーカー向けに類似ソリューションを提供しており、その経験と実績を高く評価いただき、今回の契約締結に至りました。アクタスの成長戦略を支援する戦略的ロジスティクスパートナーとして、当社を選んでいただいたことを大変喜ばしく思います。消費者要求の高度化や購入習慣の変化により、サプライチェーンに関わる課題を抱えている企業は数多く存在します。当社が持つ知識・実績、グローバルネットワーク、そして継続的改善の文化を生かして業務効率化を図り、強固なサプライチェーンを構築することで、今後も変化するアクタスの期待を満たし、アクタスが持続可能な事業拡大を遂げられるよう支援します」と語っている。 出典元:L-News

2024-03-12T19:05:36+09:002016年 6月 29日 |

GP2ドライバー「松下信治」をダイアログは応援しています

ダイアログはGP2ドライバーの松下信治を応援します この度、株式会社ダイアログは、GP2ドライバー松下信治さんのスポンサーとして応援させていただくことになりました。 http://www.nobuharu.com/ 現在F1のテストドライバーに昇格し、来季F1ドライバーになれるかなれないかのところにいます。 松下信治は、前期成績ハンガリーGPで1位、バーレーンで2位とGP2に1年目で優勝を飾っています。 ぜひみなさまも応援をよろしくお願いいたします。

2024-03-12T19:05:57+09:002016年 5月 22日 |

サービス強化に向けプライバシーマーク認定を取得しました

株式会社ダイアログはプライバシーマーク認定を取得しました ECサイトとの連携などで倉庫や物流でもシステムで、個人情報の取り扱いが近年増加しております。 弊社は、プライバシーマークを取得し、個人情報の取扱いにさらなる強化を図り、取り組んでいく所存です。 第21001068(01)号 *1 一般財団法人日本データ通信協会は、電気通信事業分野のプライバシーマーク付与認定指定機関です。 このマークは、一般財団法人日本情報経済社会推進協会が運用する「プライバシーマーク制度」に基づいて、 当社の個人情報の取扱いがJIS Q 15001「個人情報保護に関するコンプライアンス・プログラムの要求事項」に準拠して、 適正に行われていることを認定した証として、その使用を許可されたものです。

2024-03-12T19:06:19+09:002016年 2月 5日 |
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